増え続ける共働き夫婦、そのメリットとデメリットとは

夫婦のお悩み解決コラム

Text by もしょなな更新日：2018/04/25

専業主婦が当たり前だった時代から一転して、現在では共働きの夫婦を多く見るようになりました。実際に様々なデータでも共働き世帯の割合が上がっているのがわかります。

しかし、増えているとは言っても良いところがある反面、大変な部分もある共働き。今回は、共働き世帯の割合や共働きのメリットデメリットについてご紹介します。

この記事でご紹介すること

増加する共働き世帯

単所共同参画白書のデータを参考にすると、平成28年度の共働き世帯は約63.0％、専業主婦世帯は37.0％となっています。

共働き世帯の割合は、現在も増加しています。男女共同参画白書による共働き世帯・専業主婦世帯の推移がこちら。

たった1年でも共働き世帯が増加・専業主婦世帯が減少していますね。昭和55年の時点では専業主婦世帯のほうが多かったのですが、平成9年に共働き世帯が上回り、それ以降増加し続けているようです。

妻の年代別の共働き世帯は、厚生労働省の2017年労働力調査によると以下のとおりです。

35～44歳で割合が増加しています。子育てが落ち着いて働き始めるかたや、生活費や養育費を稼ぎたいかたが増えているのでしょう。45～54歳が最も多い割合なのは、子どもに手がかからなくなり、夫婦の老後の貯蓄を考えているからではないでしょうか。

家計の収入を増やすために共働きをする夫婦がもっとも多そうですが、女性が働きやすい社会になってきたこと、「男性が働いて女性が家事をする」という考えかたが変わってきたことも、共働き世帯増加の理由かもしれませんね。

「都道府県別統計とランキングで見る県民性」によると、共働き率が最も高い都道府県は「山形県」で71.15%だそうです。「福井県」が70.50%、島根県が70.22%と続きます。

逆に共働き率が最も低い都道府県は「東京都」で49.98%。次いで「大阪府」が50.55%、「神奈川県」が51.33%となっています。

都道府県全体でみると、地方で共働き率が高くなっているそうです。地方の場合、夫だけの収入で賄うのが難しいということが考えられます。都会ほど専業主婦が多いのは、やはり「待機児童問題」や「核家族化」が進んでいるため、共働きをしにくい環境にあるからかもしれませんね。

海外は日本に比べて女性の社会進出率が高くなっています。共働き先進国といえば、フランスやアメリカ、ドイツなどを思い浮かべるかたも多いかもしれませんが、スウェーデンでは専業主婦率が2％なんだとか。それでも日本より出生率が高いそうです。

海外では当たり前な共働き。日本でもそうなりつつあります。それではいったい、共働きにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

経済的負担を減らす
単純に収入が増えるということもありますし、夫に病気や事故などがあったときに、収入が途絶えてしまうというリスクをなくすことができます。
充実感
専業主婦だと限られた行動範囲となるため、孤独を感じたり社会とのつながりを求める傾向があるでしょう。ひとりでいる時間が長いと、考えなくて良いことも考えてしまったり、お金を好きなように使えなかったり。

家事育児と両立しながら仕事ができれば、専業主婦のときより充実感を得られるのではないでしょうか。家事育児で得られなかった、労働の対価を得ることもできます。

それでは逆にデメリットはなにがあるのでしょうか。

育児への負担
今まで育児にかけていた時間がなくなるため、一気に夫婦に負担が押し寄せてきます。特に核家族の場合、子どもが風邪を引いた、長期休みになったときなどの預け先を確保しておく必要があります。また学校の行事・役員などで、仕事がおろそかになってしまう恐れも。
家事の負担
共働きになると当然家事を分担しないといけませんが、夫にそのスキルが備わっているかどうかが問題。しっかり家事を教えて分担しないと、ケンカや不満の元になります。夫婦の協力なしには、共働きはなりたちません。

共働きをする上で切り離せないのが、「家事」と「育児」の問題。「収入がほしい」「やりがいがほしい」など働く目的はあると思いますが、仕事・家事・育児に追われる生活だと、なんのために頑張っているのかわからなくなってしまうこともあります。

共働き世帯が増えているということで焦りを感じている専業主婦のかたも多いでしょう。ただ、「働く」ということを決める前に夫婦でしっかり話し合って、「これからどう働くか」「どう協力し合うか」を決めておくと良いですね。

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