共働き夫婦が家賃にかける割合は? 気になる家賃相場と目安

夫婦のお悩み解決コラム

共働き夫婦の場合、専業主婦やパートタイムの家庭と違い、ある程度お金に余裕がある場合が多いですが、共働き夫婦の場合一般的にどのくらいの家賃が相場なのかご存知でしょうか。

今は共働きだからいいかもしれませんが、今後子供が生まれたり、家の購入を検討したり大きなライフイベントが沢山あります。そんな中で長期的に考えて共働き夫婦の理想の家賃配分はどのくらいになるのか解説していきます。

また、途中で共働きからパートになった場合など、今後想定されるさまざまなパターンから見た「家賃」についてもお話していきます。

 

共働き夫婦の最適な家賃割合とは

家賃は常に決められた額を毎月支払うことになります。家計簿などをつけてやりくりをしていく中で、家賃の項目だけは簡単に変えることはできません。そのため、家賃が丁度良い金額なのかどうかが重要になってきます。

無理のない支払いができる家賃の目安は、一般的に月収の3分の1だと言われています。ただし額面の3分の1ではかなりの負担になってしまいますよね。実際は通帳に入る「月収の手取り」で計算します。

しかし共働きの場合、こちらに当てはめることはできません。なぜかというと、家賃はずっと「固定」ですが、夫婦の生活は「変動」する可能性があるからです。

子どものために養育費を貯金したり、育休で収入が減ったり、不妊治療をしないといけなくなったりなど、夫婦生活を送る上でイレギュラーな事態がいくつも訪れます。そんなときに家賃だけが変わらないままだと、支払いや貯金をするのが苦しくなってしまいます。

なので、共働き夫婦の家賃の相場目安としては、手取り月収の20〜25%くらいが良いのではないでしょうか。

収入による家賃の目安

  • 世帯月収30万の場合・・・6万~7万5千円
  • 世帯月収40万の場合・・・8万~10万円
  • 世帯月収50万の場合・・・10万~12万5千円

世帯月収が手取り40万なら、家賃が10万円以内の家を探すということですが、例えば東京の場合、10万円となると1LDKや2DKになるかと思います。都心だと2Kでしょうか。

 

家の広さや家賃等の費用で考えておきたいこと

夫婦に必要な部屋の大きさは?

2人暮らしなら、やはり2部屋以上は欲しいところ。1LDKの場合は、夫婦で過ごす時間が長くなるというメリットがありますが、一人の時間がとりにくくなってしまいます。

家賃の安い2DKの場合、寝室を一部屋にまとめてもう一部屋を夫婦で過ごす用にしたり、寝室を2つに分けて、ひとりひとりの時間を大切にすることができます。子どもができることを想定した場合は、最低でも2LDKくらいほしいですね。

光熱費の目安は?

家賃に気を取られがちですが、「光熱費」も立派な固定費。これを忘れていると、予期せぬ出費につながります。ちなみに夫婦2人での平均的な光熱費と通信費は「2.2万円」だそうです。

詳しい内容やその他の支出については「夫婦の生活費は平均20万円! 共働き夫婦が抱える生活費内訳と最新節約テク」をご覧ください。

家賃は折半?

気になるのが、家賃を誰が払うのかということ。共働きなので折半をすればトラブルも少なそうですが、給料に格差がある場合は不公平になってしまいます。その場合は「給料の多いほうが払い、少ないほうは他の生活費を払う」や、「家賃の70%は夫、30%は妻」など、負担を同じくらいにする必要があるかもしれません。

どちらにしても夫婦の話し合いが必要ですね。

 

子どもが生まれたらどうする?

家や家賃の考えかた

子どもが生まれた場合、家が手狭になってしまう可能性もあります。まだ乳児ならよいですが、幼児になると行動範囲も増え、おもちゃや服など物を置くスペースも必要に。

もっと広いお部屋に引っ越す必要があるかもしれませんが、気になるのがやはり家賃も増えるということ。不便かもしれませんが、駅から遠いところなど条件を妥協して、家賃の少ないところを選ぶようにすると安心かも。

また、働きかたをどうするのかについて考える必要があります。

共働きを続ける

共働きを続けるなら、家賃などの固定費に加えて保育園の費用を考える必要があります。家賃が高すぎると保育園代を捻出できなくなります。保育料は世帯所得によって変わり、3歳未満だと高くなっています。おおよそ月3万円~5万円くらいはみておきたいもの。

また、待機児童で保育園に入れなかった場合は、認可外の保育園に預けることになります。保育料は5万〜7万円くらいの所が多いので、そのことも頭に入れておきましょう。育休期間の給付金を貯金するなどして、準備しておいたほうがよさそうです。

専業主婦やパートに移る

「子どもが小さいうちはなるべく家にいたい」というかたは、世帯年収が下がるということを覚えておきましょう。そうなると、家賃が月収の20~25%を超えてしまう恐れがあります。

専業主婦やパートをしばらく続ける場合は、家賃の少ないところへ引っ越すほうが良いかもしれません。いずれ共働きに戻る予定なら、他の支出を見直してやりくりをする必要がありそうです。

 

生活費の見直しをしたときに、簡単に節約できないのが「家賃」などの固定費。引っ越すにしても、物件探しや引っ越し代で手間とお金がかかります。そのため、家探しは夫婦のライフプランを考えながら、慎重に行ったほうが良いでしょう。

妥協できるところは妥協して、譲れないところは意志を強くもって、夫婦が長く暮らしていけるような家賃の家に住めると良いですね。

 

参考:
収入に対する最適な家賃の割合は「手取り月収」の3割が目安
新婚カップルの新居の家賃目安は何万円?手取りの3割がNGな理由と家計バランスの考え方
共働き夫婦のお財布事情!生活費を折半するなら家事も折半が基本でしょ?
子ども・子育て支援新制度ハンドブック

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