介護ベッドのレンタルは保険適用でお得! レンタル方法と注意点とは

夫婦のお悩み解決コラム

寝起きが辛くなったり自宅介護が必要になったりしたら、用意したいのが介護ベッドです。購入するほか、介護用品(福祉用具)サービスでレンタル可能。介護保険が適用できれば利用するハードルが下がります。本人、世話をする家族ともに、体の負担を軽減させられますよ。

この記事では、介護ベッドの入手方法と選び方、おすすめのレンタルサービスをご紹介します。

介護ベッドレンタルは介護保険が適用される

介護ベッドのレンタルは、所定の条件を満たしている場合、介護保険が利用できます。介護保険を利用した場合、自己負担額はレンタル費用の1~3割(所得により変動)。安価に借りられるのがメリットです。

なお、介護保険の適用はレンタルのみ。購入には適用されません。

ここでは、介護保険適用の条件についてご紹介します。

介護ベッドは「福祉用具貸与」の対象

介護ベッドは、国が介護保険により貸与できるとしている「福祉用具」に含まれます。福祉用具とは、要介護者の日常生活の便宜を図るための用具のこと。利用者が自宅で自立した生活を送るための補助に必要なものが、対象品となっています。

介護保険適用の条件

対象要介護度は2~5。福祉用具専門相談員が利用開始まで関与します。

レンタル対象品目のうち、「特殊寝台」が介護ベッドを指します。また、特殊寝台付属品もレンタル対象です。

<特殊寝台付属品>

  • マットレス
  • サイドレール
  • ベッド用クリップ

軽度者には「例外給付」がある

介護ベッドの介護保険適用条件は要介護度2~5。しかし、この介護度に合致しない軽度の要介護者であっても、医師の判断により、市区町村が認めた場合は、例外的にレンタルが可能になることがあります。

<認められる場合>

  • 疫病などにより状態が変動し、日や時間帯によって福祉用具が頻繁に必要になる人
  • 末期ガンなど、状態が急速に悪化することが考えられ、短期間に確実に福祉用具が必要になると見込まれる人
  • 疫病などにより、身体への重大な危険性、症状の悪化の回避など、医学的判断から福祉用具が必要だと認められる人

<例外給付を利用する場合>
例外給付の対象となる場合は、ケアマネージャーに相談したうえで、市区町村に届出を出す必要があります。

 

介護ベッドの選び方

介護ベッドを選ぶ前に大切なポイントは、本人や家族が、今後どのような在宅生活を送りたいかをイメージしておくこと。本人の身体状況や自宅環境を考慮したうえで考えてみましょう。

たとえば、寝起き、立ち上がりのサポートを求める場合と、すでに寝たきりでベッド上で過ごす時間が大半である場合とでは、必要となる介護ベッドの機能が異なります。

  • 立ち上がりサポートがほしい場合:身体機能に応じたベッドの高さ調整が可能なものがおすすめ
  • 寝たきりの場合:背もたれ部分を上げる機能、高さ機能がついているものがおすすめ

まずは福祉用具相談員へ相談を

介護ベッドのレンタルを検討する際は、介護保険の適用有無を問わず、ケアマネージャーに相談することから始めましょう。また、医師や看護師、理学療法士といった医療のプロのアドバイスを受けることもおすすめです。利用者の状態によって適した介護ベッドは異なるため、その人にとって良いものを選ぶことが大切です。

 

介護ベッドのレンタル方法

介護ベッドをレンタルする場合の流れは、以下の通りです。(介護保険適用時)

  1. ケアマネージャー・地域包括ケアセンターへ相談
  2. ケアプランの作成
  3. 面接(インテーク)、現状の利用対象者の思いや身体状況、家族の思いなど情報の把握
  4. 福祉用具サービス計画書の作成、ベッド選定、提案
  5. ベッド納品、確認
  6. 利用者、家族への説明、同意
  7. レンタル開始

レンタル後は、福祉用具専門相談員が定期的にメンテナンスやアフターサービスを実施。必要に応じてベッドの変更も可能です。

介護保険が適用されるのは「福祉用具貸与事業者」のレンタルのみ

介護保険を利用する「福祉用具貸与サービス」を提供できるのは、自治体指定の「福祉用具貸与事業者」のみです。指定業者には「福祉用具専門相談員」が配置されているため、選ぶ際のサポートもしてもらえます。

介護ベッドをレンタルするなら

ダスキンヘルスレント

ダスキンが行なっている介護ベッドレンタルサービスです。大手介護ベッドメーカーの介護ベッドをはじめ、複数種類の介護ベッドを用意しています。

自費利用の場合、レンタル料金は月9,000円前後から。

>公式サイト

フランスベッド

2018年9月時点で累計約40万人にレンタルされている、日本初の療養ベッドレンタル業者です。

最短で翌日にレンタル可能。専門資格保有者が一緒に選んでくれるのも強みです。

介護保険適用者はフリーダイヤル、最寄営業所で、自費レンタルを希望する方は「介護レンタル.com」から手配できます。

>公式サイト

 

介護ベッドのレンタル・購入に医療費控除は使用不可

介護ベッドは、レンタル、購入を問わず医療費控除の対象外となります。介護において医療費控除が使えるのは「サービス」であり、介護用品は控除に当てはまらないことが原則であるためです。

 

介護負担の軽減のためにも、介護ベッドの導入を検討しよう

「介護ベッドさえあれば自分で起き上がれる」「背もたれがあれば座っていられる」など、要介護者の身体状態は人それぞれ。介護ベッドを利用することで家族の手を借りずに済むことは、本人・家族ともに心身が楽になることでしょう。

自宅環境、身体状況に合わせた介護ベッドを導入することで、本人・家族が快適に過ごせる状態を整えましょう。

 

参考:
福祉用具貸与(参考資料):厚生労働省
No.1127 医療費控除の対象となる介護保険制度下での居宅サービスの対価|国税庁
介護保険と福祉用具|一般社団法人 全国福祉用具専門相談員協会
介護ベッド(特殊寝台)選びのポイント|ダスキンヘルスレント
【はじめての方へ】福祉用具をレンタルするときに知っておきたいこと|LIFULL介護(旧HOME’S介護)

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