介護用品・福祉用具のレンタルにおすすめなサービス・業者5選

夫婦のお悩み解決コラム

介護が始まると、何かと介護用品が必要になるもの。レンタルでまかなえるものは借りて済ませたいと思う方もいることでしょう。

この記事では、介護用品のレンタルサービスを提供している業者を、利用料金や取扱い用品と合わせてご紹介します。

介護保険が適用できるレンタル品とは?

レンタルできる介護用品にはさまざまなものがあります。そのうちの13種類は、要介護者が在宅生活を維持することができ、介護者の負担が軽減しうる用具である「福祉用具」として、介護保険を適用してレンタルすることができます。

1~3割程度の自己負担でレンタルができるため、経済的負担を軽減できますね。

介護保険を適用してレンタルするには介護度に条件があり、大半が要介護度2~5、一部のみ要支援、要介護度1から適用可能です。

<13種類の福祉用具>

  • 車いす
  • 車いす付属品
  • 特殊寝台(介護ベッド)
  • 特殊寝台付属品
  • 床ずれ防止用具
  • 体位変換器
  • 手すり☆
  • スロープ☆
  • 歩行器☆
  • 歩行補助つえ(松葉杖など)☆
  • 認知症老人徘徊感知機器
  • 移動用リフト
  • 自動排泄処理装置

レンタル業者が貸し出しているものも、主に上記の13種類。自費であれば要介護2~5以下の人であってもレンタルが可能です。(☆のみ要支援から介護保険の利用可能)

なお、介護保険を利用して介護用品をレンタルする場合は、まずケアマネージャーを通して手続きをする必要があります。

 

介護用品のレンタル業者5社をご紹介

介護用品のレンタルを行なっている業者のうち、5社をご紹介します。

ダスキン

福祉用具に当てはまる13種類の介護用品を、計約3,100アイテム揃えています。介護保険が使えない人でも借りられますよ。

専門知識を持ったスタッフが選定の相談、アフターケアを担当。見積りを出してもらうことも可能です。

取扱い用品:車いす関係、歩行器関係、介護ベッド関係、床ずれ防止用具、体位変換器、手すり、スロープ・移動用リフト
料金例:車いす:4,300円/月~
電話番号:0120-100-100(8:00~20:00)

>公式サイト

株式会社トーカイ

介護保険適用者、自費ともにレンタル利用可能です。サイトからカタログPDFのダウンロードができますが、価格は問い合わせが必要です。契約期間は1ヶ月から。

問い合わせは各事業所のほか、サイト内にフォーマットもあります。

取扱い用品:車いす関係、歩行器関係、介護ベッド関係、床ずれ防止用具、体位変換器、手すり、スロープ・移動用リフト、認知症老人徘徊感知機器、自動排泄処理装置、吸引器(介護保険対象外)
料金例:要問い合わせ
電話番号:事業所によって異なる(事業所一覧はこちら

>公式サイト

メディケアセンター

福祉用具専門相談員に選び方をアドバイスしてもらえます。サイトに書かれている自己負担額は介護保険適用後の1割負担額。

介護保険外のレンタルの相談にも乗ってもらえます。問い合わせは各事業所への電話または問い合わせフォームより。

取扱い用品:車いす関係、歩行器関係、介護ベッド関係、床ずれ防止用具、体位変換器、手すり、スロープ・移動用リフト、認知症老人徘徊感知機器、自動排泄処理装置、吸引器(介護保険対象外)
料金例: 車いす2,500円/月~、介護ベッド1万円前後/月~
電話番号:営業所によって異なる(営業所一覧はこちら

>公式サイト

ソネット株式会社

介護保険対象の介護用品をレンタルしています。365日年中無休で営業しているため、いつでも相談可能です。

サイトからレンタル品のカタログがダウンロードできます。

取扱い用品:車いす関係、歩行器関係、介護ベッド関係、床ずれ防止用具、体位変換器、手すり、スロープ・移動用リフト
料金例: 車いす3,000円/月~、介護ベッド1万円前後/月~
電話番号:027-251-4410(9:00~18:00 年中無休)

>公式サイト

ヤマシタコーポレーション

使用シーン、利用者の状態、介護保険の対象種目など、さまざまな選び方で商品を検索できます。365日対応。福祉用具専門相談員の資格を保有した社員が選び方の相談にも対応しています。

取扱い用品:車いす関係、歩行器関係、介護ベッド関係、床ずれ防止用具、体位変換器、手すり、スロープ・移動用リフト、認知症老人徘徊感知機器、自動排泄処理装置
料金例: 車いす4,000円/月~、介護ベッド8,000円前後/月~
電話番号:0120-203-001(9:00~18:00)

>公式サイト

 

介護用品レンタルで医療費控除は使える?

介護保険制度下での医療費控除の対象項目については、以下のとおり定められています。

介護保険制度の下で、介護サービス事業者から要介護者又は要支援者が提供を受ける居宅サービスや介護予防サービスの対価のうち、療養上の世話の対価に相当する部分の金額は、医療費控除の対象となります。

No.1127 医療費控除の対象となる介護保険制度下での居宅サービスの対価|国税庁 より引用

つまり介護用品のレンタルは、医療費控除の対象外です。介護に関して医療費控除が適用となるのは「サービス」そのものであり、「療養上の世話の対価に相当する部分」であるのが現行の医療費控除の決まりだからです。

 

レンタルを賢く利用して介護者・本人の快適な生活を

レンタル品は、業者が定期的にメンテナンスを行なうなど、アフターケアも充実。身体に合わなければ交換もできる点も購入とは異なるメリットです。

介護用品をレンタルすることで、介護者・本人の負担を軽減し、快適な生活を送りたいものですね。

 

参考:
介護保険で購入できるもの | 福祉用具レンタル・販売 | サービス・事業 | セントケア・ホールディング株式会社
【はじめての方へ】福祉用具をレンタルするときに知っておきたいこと|LIFULL介護(旧HOME’S介護)
No.1127 医療費控除の対象となる介護保険制度下での居宅サービスの対価|国税庁
2 介護保険サービスの対価に係る医療費控除について|国税庁

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